DCD(発達性協調運動症)の原因

5歳から11歳の子どもでは、5~6%が発症するといわれています。また、女児より男児の発症率が高いことが分かっています。
DCD(発達性協調運動症)のはっきりとした原因は、まだ分かっていませんが、いくつかの原因が検討されています。


ADHD(注意欠如多動症)、LD・SLD(限局性学習症)、ASD(自閉スペクトラム症)との併発が多いため、なんらかの共通する遺伝的要因があるのではないかといわれています。
また、妊娠中にアルコール摂取をしたことにより早産・低体重で生まれた子どもの場合、DCD(発達性協調運動症)を発症することもあるというデータがあります。

DCD(発達性協調運動症)と発達障害との関連

DCD(発達性協調運動症)とASD(自閉スペクトラム症)

ASD(自閉スペクトラム症)とDCD(発達性協調運動症)を併発することは少なくありません。『ICD-10』の診断基準では、両方の診断基準を満たしている場合、両方が診断されます。
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DCD(発達性協調運動症)とADHD(注意欠如多動症)

ADHD(注意欠如多動症)の子どもがよく転んだり、物にぶつかったりするのは、ADHD(注意欠如多動症)による注意散漫や衝動性に原因があるのか、それともDCD(発達性協調運動症)によってなのかを注意深く観察する必要があります。
子どもの運動に対する困難さ、不器用さは必ずしも、ADHD(注意欠如多動症)あるいはDCD(発達性協調運動症)のどちらかだけが原因というわけではなく、両方が原因となっていることもあります。特にADHD(注意欠如多動症)の場合、DCD(発達性協調運動症)との併存確率は50%と非常に高いといわれています。
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DCD(発達性協調運動症)とLD・SLD(限局性学習症)

LD・SLD(限局性学習症)とは、読み書きや計算などの特定の領域において習得や使用に著しい困難が見られる発達障害の一つです。こちらもDCD(発達性協調運動症)との併存が少なくなく、学習をより困難にしている場合があります。
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DCD(発達性協調運動症)と知的障害(知的発達症)

知的障害(知的発達症)があると運動能力が損なわれることがあるため、DCD(発達性協調運動症)と鑑別する障害のひとつとして知的障害(知的発達症)があげられています。

運動の困難さが知的障害(知的発達症)を考慮してもなお、不器用であったり、不正確であったりする場合は、知的障害(知的発達症)とDCD(発達性協調運動症)の両方が診断されます。

『ICD-10』では、明らかな精神遅滞(知能指数70以下)の場合、運動の困難さ、不器用さはその精神遅滞が原因によるものと判断されます。
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DCD(発達性協調運動症)かも?と思ったら

DCD(発達性協調運動症)について相談できる機関

子どもの運動や動作の不器用さが気になったら、保健センター、子育て支援センター、児童相談所、発達障害者支援センターなどで相談ができます。


◆保健センター
保健センターは、市区町村ごとに設置され、保健師が常駐し、子どもの発達に関する悩みの相談を受けてくれます。場合によっては医療機関や療育施設の紹介をしてくれます。


◆子育て支援センター
子育て家庭の支援に特化している子育て支援センターは、自治体運営や医療機関に委託運営されており、保健師または看護師が相談に乗ってくれます。療育指導を実施しているセンターもあります。


◆児童相談所
都道府県ごとに設置されている児童相談所は、児童福祉を専門とする機関で、医師、児童心理士、児童福祉士に相談に乗ってもらえます。必要に応じて発達検査を行う場合もあります。また、無料の児童相談所相談専用ダイアル「0120-189-783(いちはやく・おなやみを)」にかけると、近くの児童相談所につながり、児童福祉に関する相談を受けてくれます。


◆発達障害者支援センター
発達障害者支援センターは、発達障害者支援全般を行う機関で、都道府県・政令指定都市やその他法人によって運営され、全国に設置されています。ここでは、相談支援と発達支援を行っています。相談支援では子どもの相談はもちろん、その様子に応じて医療機関、療育機関の紹介、行政サービスの利用方法を紹介してくれます。発達支援では、医療機関、療育機関との連携を図りながら、家庭での療育方法のアドバイス、発達検査、発達状態に応じた療育計画の作成や具体的な助言をしてくれます。
お近くの発達障害者支援センターは以下のリンクより見ることができます。
発達障害者支援センター・一覧 |国立障害者リハビリテーションセンターホームページ
http://www.rehab.go.jp/ddis/action/center/

DCD(発達性協調運動症)への支援を受けられる機関

上記の相談先で紹介してもらった医療機関や療育機関で支援を受けましょう。小児専門や発達障害専門の医療機関では療育も行っているところがあります。
療育機関では子どもの成長や自立支援のための、医療、治療、育成、保育、教育を総合的に行っています。民間の療育機関は保険が適用されないため、各施設により費用はさまざまです。内容や療育に当たる方との相性もあるので、あらかじめ見学に行くことをおすすめします。
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