発達ナビ編集部（以下、ーー）： 山登先生は2021年に「明治大学子どものこころクリニック」の院長に就任されました。その経緯と、就任にあたっての想いをお聞かせください。

山登先生：当院の院長になる前は、恵比寿の街で16年間、大人と子どもの両方を診る精神科開業医として診療を行っていました。そろそろクリニックを閉めて引退しようかと考えていたところに、明治大学からお声がかかりました。もともと明治大学には親しくしていた教授がいて、何年も前から大学の心理臨床センターが精神科クリニックを開設するプランがあったことは知っていました。そこでタイミングよく声をかけていただいたというわけです。

私が精神科医の仕事を始めたのは1980年代前半で、当時は筑波大学の関係機関などで「思春期」の子どもたちを診ていました。そのあと約10年間、国立小児病院で働き、診療の幅を「児童期」まで広げました。ですから、私の精神科医としての原点は「子ども臨床」にあったわけです。キャリアの締めくくりにもう一度「子どもの世界」に関わりたいという個人的な想いもあり、ここを最後の職場にしようと決めました。

このクリニックは母体である明治大学が経営しているため、診療効率のことはあまり心配せずに仕事ができるので助かります。公認心理師などの専門スタッフと力を合わせ、プレイセラピーや集団療法といった丁寧な支援を行える環境も整っています。

ーー 先生が「子ども」の医療に携わろうと考えられたきっかけはどのようなものだったのでしょうか。

山登先生：私が仕事を始めた1980年代初め頃は、「登校拒否（現在の不登校）」がすでに社会問題化していたのですが、当時はまだ「神経症」の一種、つまり治療対象と考える専門家も多くいました。その一方で「学校に行けないのは、過酷な環境から自分の心を守ろうとする子どもの自然な反応ではないか」という議論が盛んで、不登校の見方が変わりつつありました。医師としてまだ若い頃にこのような歴史的変化の渦中に身を置いたことが、私の児童精神科へのこだわりと関心のベースになっています。
現在では「発達障害」の問題が過熱化して診断を受ける子どもたちが急増していますので、この時代の激変ぶりを自分自身の目でしっかり見ておきたいと思っています。

ーー現代において、多くの親子が発達障害の診断を求める背景には何があるのでしょうか。

山登先生： 今の親御さんは、子育てに多くの不安を抱えていらっしゃいます。核家族化や少子化が進み、親世代にきょうだいも少なく小さな子どもに接する機会が乏しい人も増えています。自分の親の手も借りにくく身近に相談できる人もいないとなると、インターネットに頼るしかない。そこで、さまざまな情報に触れていると、「うちの子は大丈夫かしら、ちゃんと育っているのかしら……」という不安が生まれやすい。少しでも平均からはみ出しているように見えると心配になってしまうのだと思います。

しかし、発達障害には血液検査の数値に示されるような生物学的マーカーがありません。医師が使う診断基準をもとに診断されますが、これはその年齢の集団に比べ「できないこと」や「違うところ」を「症状」として集め、その数と程度、本人や周囲の困り度などを見て決めることになります。そうなると、どうしても大人の目は子どもの「できないこと」「違うところ」に向くようになるし、そういう視線を感じて育つ子どもは「自分はダメな子なの？いけない子なの？」と自己評価を下げてしまう。もちろん、発達障害の診断を受けることで療育につながったり子育ての指針が得られたりというメリットもありますが、診断がもたらすデメリットも考えておく必要があるでしょう。

ーー 最近注目される「ギフテッド」などの概念についてはいかがですか。

山登先生： それらも、基本的には発達の多様性の表れと考えていいと思います。確かに特性のある子は現状の学校制度の中では困難も多いので、「支援」が必要になります。しかし、そういった発達マイノリティのバリエーションに新しい名前を付けて細分化し特別な枠組みに囲い込むよりは、発達障害の「グレーゾーン」と考えて、その中で子ども一人ひとりの能力に合わせた教育を行えるようにした方がいい。学校や社会が多様な子どもたちをありのまま受け入れる方向に変われるなら、その方がいいと思います。必要な支援を受けるために、児童精神科の診断書が要るようでは、医療機関に押し寄せる子どもがどんどん増えることになります。