こんにちは。都筑区の放課後等デイサービスFORTUNAです。



認知行動療法における「正確な共感」は、クライアントのアセスメントを目的として行われることは、すでに述べました。



認知行動療法においては、無条件にその情緒を受容（受け入れる）わけではなく、「どのようにか」を尋ねることによって、具体的な問題理解に基づく「正確な共感」ができると言うことも述べました。



日本でよく行われているカウンセリングモデル（来談者中心療法）では、クライアントが受容されることで、クライアント自身が問題理解を深めていくことが想定されています。そして、クライアントがカウンセラーに受容される環境にあれば、クライアント自身の自己成長力、自己回復力によって、指示を出さなくても自己実現に向かって歩み出すことが出来ると、かなり楽観的に想定されているのです。

そのため、カウンセラーは「共感すれば何かが起こる」という期待のもと「取りあえず共感しておけばいい」ということにも陥りがちなのです。



上述したように、カウンセリングモデルにおいてクライアントがカウンセラーに受容される環境にあれば、クライアント自身の自己成長力、自己回復力によって、誰に何も指示されなくても自己実現に向かって歩み出すことが出来るといわれてはいますが、しかしそれが小学生の子どもたちの場合はどうなのでしょうか？　そこに疑問を感じいろいろ調べたのですが、はっきりしたことはわかりませんでした。



保護者の皆様もいろいろなお考えをお持ちであり、私と違う考え方の方もおられるのも承知の上で書かせていただきます。

カウンセリングモデル（来談者中心療法）を小学生に当てはめ、受容（受け入れる）環境をつくった場合、”家でYouTube等の動画をずっとみている””学校に行きたくないから行かなくてよい”などの困り事を受け入れ、何の指示やアドバイスも出さず自己回復力や自己成長力が育つのを待っていれば、そのうち学校にも行き始め、YouTube動画なども見なくなり、やるべきことができるようになるのかと考えた場合、それは非常に楽観的な考え方だと思うのです。

しかし、自分で気づくのに時間がかかってしまった場合（例えば小学校高学年になっても変化がない等）は、貴重な子ども時代において時間的なロスがあったと言わざるを得ませんし、失った時間は返ってこないのです。

もちろん、不登校児に「学校は行くところだから」とか「学校に行かなければならない」とか「みんなが行っているから」と無理矢理、行かせたほうが良いと言っているのではありません。「YouTube動画を絶対見てはいけません」というつもりもありません。



認知行動療法においては、クライアントへの「正確な共感」に基づき、環境との間に存在する悪循環を明らかにしていき、クライアントとその悪循環を並んで眺める関係を構築し、その悪循環をどのようにして改善していくかを一緒に考えていくということはお伝えしている通りです。

例えば、困り事を聞きながら「情緒的な共感」ではなく、アセスメントとしての「正確な共感」をして問題（困り事）について一緒に考えていくのです。

１つの方法として、困り事としてYouTube動画を見ることがやめられないのならば、「宿題をやり終えたら1時間は見てもいいよ」など外発的な動機づけを用いて、困り事を減らしていく方法もあるのではないかと思うのです。

その他の問題でも同じです。困り事（保護者の方）に対して、子どもたちとその問題（悪循環）に一緒に向き合い、何がいやなのか、どうしようかを話し合いながら、○○ならできるかな？　□□から挑戦してみよう！という声掛けや指示、提案を出しながら、その問題を解決していくのが良い方法だとFORTUNAでは考えています。



このように共感とアセスメントを結びつけながら進めていくことが、認知行動療法において重要であり、FORTUNAでは子どもたちの「認知」というところにフォーカスし、行動に繋げる療育を行っています。

そのことによって、「出来た」という達成感も生まれると思いますし、「自分は頑張った」という自信や自己肯定感にも繫がっていくのだと思います。



FORTUNAは、これからも子どもたちの成長のために挑戦していきます。



P-S

リタリコ発達ナビのブログには、「職員○の言いたい放題」と題して、職員たちの日頃の様子や秘密話等も掲載中です。療育と関係ない話もありますが、皆様とのコミュニケーションツールの一つとして職員が頑張って書いております。是非、お読み下さい。





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