子どものADHD（注意欠如多動症）の診断は、大学病院や総合病院の小児科・児童精神科・小児神経科や発達外来などで専門医から受けることができます。子どもとの面談、家族への聞き取り、発達・心理検査などを通して総合的に判断されます。

ADHD（注意欠如多動症）の診断ができるのは、専門医だけです。子どもの場合は、大学病院や総合病院の小児科・児童精神科・小児神経科や発達外来などで受けることができます。いきなり外来の予約をとるのはハードルが高いときには、保健センターや児童発達支援事業所、かかりつけの小児科などに相談するのもおすすめ。診断を希望することを伝えれば、医療機関を紹介してもらえるでしょう。

診断では、子ども本人への面談や検査のほか、家族への聞き取りも行われます。ただ、通常1回の受診で確定診断に至ることはありません。それは、他の発達障害やASD（自閉スペクトラム症）との区別や、併存があるかどうかの判断が非常に難しいためです。

発達障害の専門機関は他の病気に比べるとまだ少ないものの、発達障害者支援法などの施行によって年々増加しています。日本小児神経学会の「発達障害診療医師名簿」では、発達障害の診療を行える医師の一覧を確認できます。

定型発達の子どもでも2～3歳ごろまではじっとしていることが難しく、集中力も長く続かないものです。乳幼児期は、ADHD（注意欠如多動症）の症状かどうかを見極めるのはむずかしいとされています。このため、診断を受けるのは4～5歳ぐらいからが多くなっています。4～5歳になると、多動や衝動性のほかにも言葉の遅れ、不器用などの特性が明らかになることが多く、また集団行動をするときの課題もだんだんと分かってくるからです。

受診をする一つの目安は、日常生活に支障をきたすことがあるかどうか。
・同じ世代の子どもと比べて、著しく不注意・多動性・衝動性に基づく行動が多い
・不注意・多動性・衝動性の症状のために、友達とトラブルになりやすい
・学校の授業についていけない、学力の低下が著しい

例えば、こうした困りごとがあれば、一度、専門機関を受診してみるとよいでしょう。また、本人には困った様子がなくても、保護者や周囲の人が強く感じている場合も診断を受ける目安になります。

ADHD（注意欠如多動症）の診断は、医師の問診がメインになります。子ども本人に自宅や学校でどのような生活を送っているのかを詳しく聞いたり、本人の様子を見たりして、症状や特性を判断します。また、保護者との面談では、これまでの生育歴・既往歴・家族歴などの聞き取りも行われます。正確な情報を得るために、保護者や担任の先生にチェックリストを記入してもらうこともあります。併せて発達検査や心理検査を行い、総合的に判断します。

こうした問診は１度ではなく、何回かに分けて行われます。正確な診断のためには、時間をかけてじっくり子どもの特性や症状を見極めることが不可欠！ 子どもがリラックスして医師と話せるよう、病院に行く前には「明日は先生とお話するよ」など、あらかじめ予定を伝えておくといいですね。