A.ひきこもりの段階で支援は変わります。その状況により「家族支援」「個人療法」「集団療法」「社会復帰に向けた就労支援」などさまざまな支援の形があります。

ひきこもり支援のゴールとは、ひきこもり状態を抜け出し社会参加ができるようになることです。目標とする社会参加とは、働くことであったり、家の外に親密な対人関係を持つことだったり、居場所をつくることだったり、さまざまです。

ひきこもりの段階で支援は変わります。その過程は人によって異なりますが、「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」で紹介されているような支援ステップを踏むことが多いようです。

ひきこもりの支援は多くの場合、家族の相談からスタートします。ひきこもりの支援が始まるこの時期、まずは相談に来た家族への支援や、本人がどのような状況にあり、どのような支援が必要かのアセスメントが行われます。

家族の面談や、訪問支援などを通して、必要な支援を探り、関係機関との連携などが行われます。まずは家族が相談機関に定期的に相談を続けることが第一歩となります。

当事者本人が支援を受けられる状態になると、個人的な心の支援が始まります。本人が相談に行ったり、本人への訪問支援を受け入れたり、精神科などでの治療やカウンセリングを受けたりといった段階です。具体的な個人療法についてはケースや技法によってさまざまですが、当事者の抱える罪悪感や孤立感によりそい、支援を受けようと動き出した本人の気持ちを支えることを基本とします。

次のステップはグループでの活動です。精神保健機関や医療機関での集団精神療法やデイ・ケアなどの利用、フリースクールやフリ―スペースなどで家族以外の人と接します。ひきこもりの当事者の中には同世代の人とのコミュニケーションが苦手な人もいます。まずは同じ悩みを持つひきこもりの人と接することがよいトレーニングになることもあります。また、これらの場が居場所として機能します。

グループでの活動をするうち、就労したい・外出して活動したいという気持ちが芽生える場合があります。そのような場合には就労支援などの社会参加にむけた支援が始まります。

就労支援としてはハローワークをはじめ、地域若者サポートステーション、ジョブカフェ、ヤングワークプラザ、学生職業総合支援センター、職業訓練校などが挙げられます。

具体的に就労を検討するのであれば、一般のアルバイトのほか、就労継続支援（A型・B型）（※）などの福祉サービスも利用できます。
就労継続支援は、一般企業で働くことは難しいものの、一定の支援があれば継続して働くことができる方に働く場を提供するサービスです。体調や特性に理解のある職場スタッフのサポートの下で働くことができ、賃金をもらいながら人間関係も構築することができます。ネットを利用した在宅就業なども最近では増えてきています。

また、いずれ一般企業への就労を目指したい場合には就労移行支援という福祉サービスも用意されています。ビジネスマナーやコミュニケーショントレーニングといった働くための基礎知識や能力を身につける職業訓練、職場探しや就職活動の支援など、就労移行支援事業所に通うことで、就職まで一貫してサポートしてくれるサービスです。

※就労継続支援（A型・B型）や就労移行支援は障害者総合支援法に基づくサービスですが、障害者手帳がなくても利用できる場合があります。まずは市区町村の障害福祉窓口に相談に行ってみてください。