LITALICO発達特性検査は、保護者の方がお子さまについての質問にスマートフォンやパソコンから回答することで、お子さまの特性や困っていること、その対応方法が分かるオンラインの検査です。

検査について知りたい方はこちらをご覧ください。

LITALICO発達特性検査を受けたあと、場合によっては、子どもの特性や困りごとについて、より知りたいことや相談したいことが出てくるかもしれません。また、より手厚い支援が必要な場合、専門的な支援を検討することも大切です。

・子どもの特性や困っていることについて、さらに調べたり、専門家の見立てを受けたい
・子どもとの接し方や本人に合うサポート方法について、専門家にも相談したい
・医療的な診断や治療が必要かどうか知りたい
・公的な支援サービスを利用したい　

上記のような場合に、どのようなところに相談をすればいいのか、相談や支援を受けられる専門機関や、支援制度についてもご紹介します。

主な相談機関としては以下が挙げられます。保護者の方のニーズに合う専門機関を探しましょう。

子どもの発達や育児の悩みについては、まずは無料で相談できる地域の専門機関を利用することをおすすめします。

発達や子育てに関する相談を行っている自治体の機関としては、子育て支援センターや発達障害者センター、保健センター、児童相談所などがあります。どこに相談すればいいか分からない場合は、お住まいの自治体の子育て支援課などに教えてもらうといいでしょう。

相談機関では、相談すると必要に応じて発達検査や児童発達支援などの支援、専門の医療機関などを紹介してくれる場合もあります。

学校でのさまざまな困りごとについては、相談できる専門家としてスクールカウンセラーがいます。心理についての専門性のあるカウンセラーが、カウンセリングをもとに助言・指導を行います。

利用方法などは自治体や学校によって異なる場合もあるので、お住まいの地域や学校に確認しましょう。

特性による困りごとが強く、日常生活や学業などに支障が出る場合には、より専門的な支援とつながるために、診断が必要になる場合もあります。医学的な診断を行えるのは医師（医療機関）のみです。

例えば、発達障害の診断を行うのは小児科・児童精神科や発達外来など、睡眠の悩みは小児睡眠障害外来など、それぞれ専門の医療機関があります。

近くに専門科のある病院がない、どの専門科を受診すればいいか分からないなど、医療機関が見つけられない場合、また医療機関を受診するかどうか悩まれる場合、医療機関以外の専門機関でまずは相談をしてみるという方法もあります。

まずは、児童発達センターなどの地域の相談機関やかかりつけの小児科に相談し、必要に応じて専門の医療機関を紹介してもらうとよいでしょう。

特性や困りごとが強く日常生活に支障が出ている場合など、障害がある子どもが受けられる可能性がある主な公的な福祉サービスをご紹介します。

診断がなくても受けられる支援もあります。また、困りごとに応じた支援制度や専門機関についても、自治体の窓口や、専門機関で相談するなどして調べてみましょう。

地域によっては支援を受けるために診断があることを条件にしている場合もあるので、利用を検討する際には、お住まいの自治体に確認するとスムーズです。

小・中学校で支援が必要な児童に対して行われるのが特別支援教育です。通級指導教室、特別支援学級、特別支援学校などがあり、必要なニーズや障害の種別によって分かれています。

通級指導教室などは、必ずしも障害の診断がなくても利用できるケースもありますが、地域によってルールや基準が設けられている場合もあります。利用を検討する場合、小学校入学前の就学相談、自治体の教育委員会の就学支援相談窓口などで相談します。

就学に向けた相談や就学先決定は、スケジュールが決められている場合があります。気になる方はお早めに自治体の窓口に相談することをおすすめします。

※東京都など一部の自治体では通級による指導の場として「特別支援教室」が設置されています

児童発達支援と放課後等デイサービスは、どちらも障害のある子どものための通所型の支援です。児童発達支援が小学校入学前の未就学児を対象としているのに対し、放課後等デイサービスは6歳から18歳までの就学児が対象で、必要と認められた場合は20歳まで利用できます。

日常生活の自立支援や機能訓練、特性や障害に合わせたサポートを行うなど、障害児への支援を目的にしています。

利用するためには受給者証の取得が必要です。支援が必要であることを証明する書類として医師による意見書を提出することで、診断がない場合でも利用できることがあります。

障害者手帳は、障害のある人が取得できる手帳です。障害者手帳を取得することで、障害の種類や程度に応じてさまざまな福祉サービスを受けられます。一般に身体障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳の総称を障害者手帳と言います。

より手厚く専門的な支援が必要な場合、障害者手帳の取得について検討してもよいかもしれません。取得の条件や申請方法、具体的に受けられる支援などについては以下の記事をご覧ください。