何のために受診するのかよく見定めて、効率的に医療機関を使おう

診断書や薬物療法が不要である場合、本人や周囲の人がその特性に気づき、実際に工夫しながら対応する中でそれを確かめることが可能であれば、発達障害の確定診断は、必ずしも必要ではありません。極めて限られた専門医療機関を別にすると、一般の成人精神科医療機関の診療の時間や構造は、障害特性そのものへの対応を相談するのには、あまり適していないことも多いのです。

成人期の発達障害医療はまだまだ発展途上です、今後大きく状況は変わっていくかも知れませんが、現時点では医療機関を受診する目的をよく見定める必要があります。それは診断なのか、診断書なのか、薬物療法なのか。あるいは得意な医療機関は限られますが、自己認知の支援なのか。それともむしろ併存する他の精神疾患の診断や治療なのか。ご本人や支援者の方にはうまく見極めていただき、医療機関を効率よく使っていただけるとよいと思います。
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ライター：吉川徹
児童精神科医。 愛知県医療療育総合センター中央病院子どものこころ科（児童精神科）部長。あいち発達障害者支援センター副センター長などを兼務。 専門分野： 精神神経科学 所属学会・資格・役職： 愛知児童青年精神医学会 事務局長 日本児童青年精神医学会 認定医 日本自閉症スペクトラム学会 常任理事 日本児童青年精神医学会 ICD-11委員会 日本児童青年精神医学会 専門医制度委員会　 NPO法人日本ペアレント・メンター研究会　他 編著書: 「子どもの発達と情緒の障害」（岩崎学術出版社） 「ペアレント・メンター入門講座　発達障害の子どもをもつ親が行なう親支援」（学苑社） 「ペアレント・メンター活動ハンドブック: 親と地域でつながる支援」（学苑社）他

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