理学療法士になるには

先にも少し触れたとおり、理学療法士は「理学療法士及び作業療法士法」に基づき、厚生労働大臣によって免許が与えられる国家資格です。

そのため、理学療法士になるためには年に一度の国家試験に合格しなければなりません。国家試験を受験するためには、理学療法士の養成課程が存在する学校で3年以上学び、そこで単位を取得することが求められます。

養成校を卒業することができ、試験に合格したら、見事理学療法士への道が開けることとなります。例年、理学療法士国家試験の合格率は70%~90%程度になっています。2016年の合格率は74.1%、2017年の合格率は90.3%でした。
理学療法士国家試験の施行|厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/rigakuryouhoushi/
第52回理学療法士国家試験及び第52回作業療法士国家試験の合格発表について|厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/general/sikaku/successlist/2017/siken08_09/about.html
第51回理学療法士国家試験及び第52回作業療法士国家試験の合格発表について|厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/general/sikaku/successlist/2016/siken08_09/about.html

理学療法士が支援する対象

理学療法は、日常生活における身体動作に障害がみられる方、または障害が予測される方を対象としています。運動機能の低下を招いた原因は問われません。(けが、病気、高齢など)

■身体機能に障害がある方
以下のような病気によって日常生活において必要な動作が難しい人が対象となります。

・骨折・外傷…手足、脊髄の骨折や腰痛、四肢の切断など物理的に身体を動かすことが難しい状態にある方

・呼吸・心臓…肺炎などの呼吸器疾患や、心筋梗塞などの心疾患によって呼吸に困難を抱える方

・中枢神経…脳卒中やパーキンソン病など、身体の麻痺や動作能力に障害がある方

・その他…糖尿病、メタボリックシンドロームなどから、専門家の指導が必要とする方

■高齢期の方
高齢や術後の体力低下によって身体機能に障害がある方、近い将来に介護が必要となることが予測される方、自宅にこもりきりになりがちな方など。

■発達時期に障害がある子ども
診断の有無に拘わらず、運動発達に遅れが見られるお子さんが対象となります。たとえば寝返り、ハイハイや歩行など、日常生活で使われる基本動作が苦手なお子さんなどが当てはまります。

このほかにもパフォーマンスの向上を目指す運動選手など、幅広い人々に対してサービスを提供しています。

理学療法士が支援する期間

急性期

急性期とは、手術の直後や発症早期で病状が不安定なときのことを指します。病状の安定や症状の回復を目指し、リスク管理を行いながら理学療法を行います。この時期に行われる理学療法には、麻痺に対する治療や、痛み治療などがあります。またその後の順調な回復につなげるため、杖や装具の使い方の指導も行います。

回復期

回復期とは、病気やけがの状態が安定したときのことを指します。この時期は理学療法を積極的に行える時期でもあり、社会参加や社会復帰を目的とし、医療専門職がチームとなってリハビリテーションを行います。

生活期

生活期とは、自宅や施設においてその人らしい生き方をサポートする時期です。回復期から獲得してきた能力の維持・向上を目指します。豊かな生活を支援するため、暮らしやすい生活の調整や家族に対する介助方法のアドバイス、社会参加のサポートなども行っています。
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