知的障害（知的発達症）は論理的思考力や計画、判断など勉強に必要となる知的能力と、社会的なコミュニケーションなどの適応機能の遅れが発達期（おおむね18歳まで）に見られる障害です。知的発達症などと呼ばれることもあります。

継続した支援がない場合、知的障害（知的発達症）のある人は、家庭や学校、職場などさまざまな状況において、コミュニケーション面や行動面、学習面などで困り事が多く表れると言われています。

知的障害（知的発達症）の基準は、行政や医療などによって違いがありますが、多くの場合、障害の程度によって、軽度、中度（または中等度）、重度、最重度と4つの種類に分類されています。分類はIQで表される知能指数と、社会的な能力である生活能力（適応能力）の両方を考慮したうえで行われます。

厚生労働省の基準では知的障害（知的発達症）の程度を知能指数（IQ）と生活能力（適応能力）の両方を評価したうえで判定します。以下の表にあるように、知能指数（IQ）がⅠからⅣに、生活能力（適応能力）はaからdとどちらも4段階に分けられており、その兼ね合いによって程度が決まります。

例えば知的指数（IQ）が軽度相当の51だとしても生活能力（適応能力）が最も困難を示すaの場合は「中度知的障害」と判定されることもあります。

厚生労働省での知的障害（知的発達症）の程度ごとの状態の目安は以下のようになっています。
I ：おおむね20以下
II ： おおむね21～35
III ：おおむね36～50
IV ：おおむね51～70

適応能力は次のような判定表を用いて、aからdの4つに分類されます。
・食事：一人でできる／介助があればできる／できない
・用便（月経）の始末：一人でできる／介助があればできる／できない
・衣服の着脱：一人でできる／介助があればできる／できない
・簡単な買い物：一人でできる／介助があればできる／できない
・家族との会話：通じる／少し通じる／通じない

ここに挙げたのは基準の一例です。療育手帳を取得する場合は各自治体で別途基準を設けていることもあります。
なお、医学的な診断基準である『DSM-5-TR（精神疾患の診断・統計マニュアル　第5版改訂版』では軽度・中等度・重度・最重度と4つに区分されていますが、知能指数（IQ）での目安は明示されていません。知的機能と適応能力について、概念的領域（記憶や言語、論理的思考など）、社会的領域（対人コミュニケーションなど）、実用的領域（生活における能力など）の3つの領域の状態から重症度を特定します。

知的障害（知的発達症）が親から子へ遺伝するのか気になる方もいると思います。知的障害（知的発達症）の原因は一つだけでなく、さまざまな要因が重なっている事が多い傾向があります。遺伝も要因の一つですが、まれだと言われており、ほかの原因により知的障害（知的発達症）が生じる場合もあります。

知的障害（知的発達症）の原因としては、遺伝以外にも妊娠中の感染症、母体の低栄養、アルコールや薬物の影響なども考えられています。また、出産時や出産後の低酸素症や脳感染症、頭部への負傷なども原因となり得るとされています。

遺伝子疾患、染色体疾患など、先天性の疾患が原因で知的障害の症状が表れる場合もあります。

なお、上記のような疾患がある場合も、必ずしも知的障害があるというわけではありません。

このように、知的障害（知的発達症）には遺伝的な要因もありますが、遺伝以外の要因によっても生じる可能性もあります。