訪問看護とは、病気や障害のある方を対象に、看護師やPT（理学療法士）・OT（作業療法士）・ST（言語聴覚士）などの専門家が自宅へ訪問して、医療行為やリハビリテーションなど必要なケアを行う制度のことです。

発達障害のある子どもに対しては、状態や発達段階に合わせた日常生活のサポート、リハビリテーションの提供なども行っています。また、本人だけでなく、家族が抱える悩みに対しての相談対応やアドバイスなどの提供も行っています。

訪問看護を利用するには、訪問看護指示書の取得などが必要です。以下に具体的な流れを紹介します。

1.医療機関で診断を受ける
2.医師に訪問看護について相談する
3.必要が認められたあと、訪問看護ステーションに利用希望の相談をする
4.医師から訪問看護指示書が発行される
5.看護師などが訪問し面談や計画の作成をする
6.訪問看護ステーションと契約をする
7.訪問看護を開始する

訪問看護を利用するには以上のようなステップがあります。基本的には医師から訪問看護指示書を取得し、訪問看護ステーションと契約することで利用可能となります。

訪問看護のサービス内容は医療行為や生活の介助、リハビリテーションなどさまざまなものがあります。

具体的な内容を以下に紹介します。
・医療的ケア：医師の指示に基づく医療行為、服薬の管理、病状の観察、血圧・体温などのチェックなど
・日常生活のサポート：食事・排せつ・入浴などの介助、医療機器の使用方法の指導など
・社会性の向上：コミュニケーション能力のトレーニング、集団生活への適応のサポートなど
・リハビリテーション：日常生活動作、言語能力、外出などのリハビリテーション
・家族へのケア：病気や障害に関する情報提供、相談への対応、心理的サポート、子育ての悩みへの対応など

このように訪問看護では本人だけでなく家族へも含めて多岐にわたるサービスを行っています。実際には対象者や家庭の状況に応じて計画を作成し、必要なサービスを提供しています。

発達障害のあるお子さんへの訪問看護ではPT（理学療法士）、OT（作業療法士）、ST（言語聴覚士）によるリハビリテーションを受けることもできます。主にPTが身体の動き、OTが日常生活の動作、STがコミュニケーションや食事に関するサポートを行います。それぞれ具体的には以下のような内容があります。

PT（理学療法士）：歩行や姿勢の保持など身体機能に課題があるお子さんに対して、遊びを通じたボディイメージの獲得などを行い、基本的な身体の使い方に対してサポートをしていきます。

OT（作業療法士）：食具や文具の使い方、服の着脱などの日常生活動作に課題があるお子さんに対して、それぞれの課題に合わせた支援を通して心身の発達を促していきます。

ST（言語聴覚士）：言葉や食事などに課題があるお子さんに対して、発話や嚥下（えんげ）の訓練などを通して課題の解消に取り組んでいきます。

以上のようなサポートはまず課題がどうして生じているのかを把握し、計画を作成したうえで実施していきます。

また、専門家の立場から保護者の悩みへの相談対応や家庭でできるサポートについてのアドバイスなどの情報提供も行っています。

ここでは訪問看護の費用と利用回数について紹介します。まず、訪問看護では介護保険と医療保険が適用されます。そして、40歳未満の人や要介護者･要支援者以外の人は医療保険となっているため、発達障害のあるお子さんが対象の場合は多くが医療保険が適用されます。

医療保険が適用される場合の費用は原則3割負担です。なお、自治体の独自制度として、子どもの医療費軽減の制度がある場合はその適応となります。

訪問看護ステーションが自立支援医療機関として指定を受けている場合には、自立支援医療（精神通院医療）が利用できる場合があります。自立支援医療（精神通院医療）とは、発達障害を含む精神障害のある方を対象として、訪問看護などの医療費が原則3割から1割になる制度です。利用するには自治体の障害福祉窓口などに申請し、受給者証の交付を受ける必要があります。

また、訪問看護は利用回数や時間が定められています。基本的に利用回数は週3回まで、利用時間は1回30分～90分までとなっています。ただ、週4回以上の利用や、90分を超える延長利用なども例外としてあります。費用や利用回数・時間などの詳細は利用する訪問看護ステーションに確認してみてください。

発達障害のあるお子さんが訪問看護を受けるメリットはどのようなものがあるでしょうか？以下に主なメリットを紹介します。

訪問看護のメリット
・病院や施設へ通う負担が軽減される
・慣れている自宅で落ち着いて支援を受けることができる
・個別のニーズに合わせた支援を受けやすい
・集団への適応が難しい場合でも支援を受けやすい
・不登校など外出が難しい状況でも支援を受けやすい
・家族の育児や介護の負担を軽減することができる　など

このように施設などへ通所することに比べて、保護者の送迎などの負担が少なくなったり、移動や集団での活動に難しさがあるお子さんが支援を受けやすいというメリットがあります。