新版K式発達検査は、子どもの心身の発達の状態を観察し、支援に役立てるための検査で、0歳～成人までと幅広い年齢を対象としています。検査課題への子どもの反応から、発達の状態を多面的に評価します。

つまり、子どもは何をどこまで分かっており、何は分かりにくいのか、それにはどのような課題内容や状況が影響しているかなどを精査します。こうして得られた結果は育児相談や発達相談、就学相談、教育相談、福祉相談などの場で活用されています。

1951年に開発されて以降、改訂を重ねながら、徐々に適用年齢が拡張され、2020年12月に「新版Ｋ式発達検査2020」が刊行されました(以下、新版K式発達検査と表記します)。

知能検査は、新しいことを学習したり問題を解決したりする能力、過去の経験から学んだことの積み重ねに基づく能力（知識など）といった認知機能を中心に評価するもので、検査結果は精神年齢（Mental Age：MA）や知能指数（Intelligence Quotient：IQ）で示されます。

一方、発達検査は、知能検査と一部重複する認知機能の評価も含みますが、それ以外に姿勢・運動の発達や言語・社会性の発達など幅広い領域にわたって評価するもので、検査結果は発達年齢（Developmental Age：DA）や発達指数（Developmental Quotient：DQ）で示されます。

知能検査の代表的なものとして、ウェクスラー式やビネー式の検査があります。発達検査には、新版K式発達検査のほか、「遠城寺式乳幼児精神発達検査」「津守・稲毛式乳幼児精神発達診断法」などがあります。

子どもの発達の評価にあたってどの検査を用いるかは、医師または検査者が判断します。知能検査の適用年齢はおおむね2〜3歳以上と定められているため、乳児期の子どもや運動発達の遅れや重度の知的障害のある子どもの場合には、発達検査が適していると判断される場合が多いようです。

新版K式発達検査は個別式（検査者と受検者が1対1で行う）の検査です。検査では、玩具や道具など日常的な材料や題材が使われています。このため、子どもの自然な行動が観察しやすい検査となっています。

検査者は、子どもとの関わりを通して各項目の通過／不通過をチェックし、子どもの発達の水準や偏りを「姿勢・運動」（P-M）、「認知・適応」（C-A）、「言語・社会」（L-S）の3領域から評価します。なお、3歳以上では「認知・適応」面、「言語・社会」面に重点を置いています。また、子どもの動作、言語反応、感情・情緒、社会的・対人的行動なども記録し、保護者や本人からの聞き取り情報も考慮して総合的に判断します。