発達指数とは、日常生活や対人関係などにおける子どもの発達の規準を数値として表したしたものであり、DQ(Developmental Quotient)とも言います。

子どもが成長していくには、それぞれの発達段階に合った関わりや対応が大切です。しかし、子どもの成長には個人差があり、一人ひとり異なる特性を持っています。そのため、発達を客観的に知るものさしの一つとして発達指数が使われています。

発達指数は発達検査と呼ばれる検査によって知ることができます。発達検査ごとに異なりますが、発達指数は、運動発達・言語発達・社会性発達などさまざまな発達領域別に算出されます。個人の発達の凸凹はそれぞれの領域別の得点によって把握できます。これらの領域別の発達指数を総合したものは「総合発達指数」とよばれています。

これらの発達指数の値は標準を100として、それより高いか、低いかを基準として評価します。これらの評価は、個別的な配慮や発達支援計画にも反映されます。幼児期の場合は、この値も変化しやすいので、ある程度の期間を空けて再評価しながら発達特性を把握していきます。

発達指数を計ることができる検査としては、「新版K式発達検査」「遠城寺式乳幼児発達検査」「津守・稲毛式乳幼児精神発達診断法」などが挙げられます。

それぞれの検査には、検査できる年齢が定められています。

新版K式発達検査であれば生後100日後から成人まで、遠城寺式乳幼児発達検査であれば0歳0ヶ月から4歳8ヶ月まで、津守・稲毛式乳幼児精神発達診断法は0歳から7歳まで発達指数を計ることができます。

発達指数を調べる主な目的は、
1. 子ども一人ひとりの発達状況を理解すること
2. 発達段階に合った適切な学習指導や支援を受ける際のヒントを知ること
の2つです。

発達検査によっては粗大運動やコミュニケーション、生活面など領域ごとの指数が出るものもあり、その子の得意や苦手、経験不足などが細かく把握できます。

注意点として、乳幼児においては、実施式の検査を受ける際の子どもの状態や環境に左右されるため、発達指数の値は変動しやすいといったことが挙げられます。例えば1歳6ヶ月健診などにおいて、発達指数の値が低く出てしまうこともあるかもしれません。そのため知的障害（知的発達症）や発達障害があるかどうかの判断は、発達検査や知能検査の結果を長期的に把握しながら行う必要があります。

発達指数はあくまで発達状態を知るものさしの一つです。発達指数だけでなく、発達検査から分かる発達の特徴、検査を受けている時の様子、日常生活の様子を総合して発達状態を判断することが大切です。

発達指数の全体的な値だけにこだわるのではなく、各領域別の指数を見ることで子どもの苦手を把握したり、お子さんの発達のペースや発達の特徴に注目し、家庭でのサポートに活かせるとよいでしょう。

発達指数と発達検査から分かることを組み合わせてどのようなメリットがあるかご紹介します。

・相談機関などで子どもの成長に対するアドバイスをもらえる
児童相談所などの相談機関では、「検査報告書」をもとに今後のお子さんの成長に対してアドバイスをもらえます。「検査報告書」は発達検査を受けたあとにもらえるもので、検査結果や今後日常生活において注意すべきことが記載されています。発達指数の値は「数値結果」欄にあります。

発達指数によって領域別の得意・苦手が分かり、相談機関によるアドバイスによって、例えばお子さんの苦手な部分に対し、「なぜ苦手なのか」を知ることができます。また苦手なことだけでなく、お子さんの検査に取り組む姿勢やプロセスなども教えてもらえるため、「総合的にどう成長しているか」を把握することができます。

・小学校就学のヒントを得ることができる
発達検査から分かることを小学校就学の際に活かすことができます。家庭では特に気になることがない子どもでも、幼稚園などで集団生活に参加することで困りごとが現れる場合もあります。そのような場合、小学校就学を前にして不安になる保護者の方もいらっしゃるかもしれません少なくないようです。

就学先の決定は、検査の数値だけで判断するわけではなくクラスの人数や集団の中での学習態度などさまざまな要因から総合的に考えていきます。ありませんが、お子さんの発達に気になる点があれば発達検査を受け、早めにお子さんの得意・不得意を把握しておくことで、参考にできます。また小学校就学後にもどのような支援をしていけば良いか、検討しやすくなるでしょう。

検査や診断などを受けた場合、その結果によっては扶養手当や療育手帳、特別支援教育などの支援を受けることが可能になることもあります。