ADDとは、日本語では「注意欠陥障害（Attentin Deficit Disorder with and without Hyperactivity）」と訳され、現在ADHDと呼ばれる発達障害のかつての診断名です。

アメリカ精神医学会が発行する国際的な診断基準、『DSM(精神障害の診断と統計マニュアル)』の改訂に伴ってその名称が変化してきました。ADDという名称が診断カテゴリーとして有効だった期間は、『DSM-Ⅲ』が出版された1980年から『DSM-Ⅲ-R』に改訂された1987年までです。

その特徴は注意の持続と衝動性の制御に困りごとが生じることで、現在の『DSM-5(精神障害の診断と統計マニュアル第5版)』の診断基準では、ADHDの「不注意優勢型」に相当します。

現在、不注意と衝動性に対して「ADD」という診断が下りることはまれですが、以前に診断を受けた人もいらっしゃるかもしれません。また、診断名として機能してはいなくても、ADDの特性に困っている人もいるのではないでしょうか。

今回の記事では、ADDがADHDに変わった経緯とともに、ADD的な特性を持つ人の困りごとに着目して解説します。

ADDという診断名が登場したのは『DSM－Ⅲ』が出版された1980年です。それまでは、子どもの多動性のみが主に取り上げられていましたが、この改訂では「注意の持続と衝動性の制御の欠陥」にも焦点が当てられました。その結果、ADD（注意欠陥障害）という障害概念が導入されました。

その後、1987年に改訂された『DSM-Ⅲ-R』では、再び多動性の影響力が重視され「ADHD（注意欠陥障害,多動を伴う/多動を伴わない）」という分類名になりました。この改訂から不注意、多動、衝動性の3つが診断基準になったのです。

しかし、『DSM-Ⅲ-R』以降もしばらくADDという診断名は有効でした。なぜかというと「ICD」という別の診断基準でADDが残っていたからです。ICDとは、「国際疾病分類」のことで、DSMと同じく国際的に用いられている疾患の分類を示したものです。この診断基準はWHO（世界保健機関）が作成しており、作成機関は違うものの、DSMとの整合性を意識して作られています。

ICD-8では、1990年の改訂までADDという診断名が採用されていました。そのため、『DSM-Ⅲ-R』以降でも、ICDを使った診断ではADDという名称が使用された場合もあります。結果として、診断名がADDからADHDに完全に移行したのは1990年以降ということになります。

ADDと診断された人の中でも、ADHDと診断された人の中でも、「不注意が強い」「衝動性のみが当てはまる」という症状の特性は出てきます。診断名が包括的なものであっても、その症状はやはり人それぞれなのです。診断カテゴリーの名称だけにこだわらず、自分はどのような症状の組み合わせがあるのかを判断することが、自分に合った対処法を見つけることにつながります。

半年以上不注意や衝動性が見られる場合は、専門家への相談をおすすめします。具体的な症状は次の章をご覧ください。

現在、ADHDを含め、発達障害の診断は医師からの問診やさまざまな検査の結果を総合して行われます。その子どもの様子をよく観察し家族や先生など近しい立場にいる人たちの話を聞いた上で、基準をもとに診断名を決める場合が多いのです。

現在の診断基準としてはアメリカ精神医学会が出している『DSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル）』と国際保健機関が出している『ICD-10(国際疾病分類第10版)』（※）が用いられます。

『DSM-5』の基準を用いた診断では、本人の様子や周囲の話から得た情報を診断基準に照らし合わせ、一定数当てはまればADHDと診断します。さらにADHDの中には混合型・不注意優勢型・多動-衝動優勢型という3つの分類があり、どれかに振り分けられます。

この際、かつての診断基準でADDの条件を満たす症状は現在では「不注意優勢型ADHD」と診断されることになるのです。

前述した通り、不注意や衝動性は子どもには一般的な特徴であると言えます。そのため子どもに不注意や衝動性が見られる場合は不注意優勢型ADHDと診断を下すことが難しく、他の発達障害や一時的な発達の遅れを視野に入れながら時間をかけて観察する必要があります。

診断名がつかない、また、診断名が以前と違う場合でも、本人がどんな場面や行動に不自由を感じているのかを知り、症状に合った対処法を探してみましょう。

※ICD-10について：2019年5月、世界保健機関（WHO）の総会で、国際疾病分類の第11回改訂版（ICD-11）が承認されました。日本国内ではこれから、日本語訳や審議、周知などを経て数年以内に施行される見込みです。

かつてADDと呼ばれていた症状がある場合、現在ではADHDの不注意優勢型として診断されますが、ここでは具体的にはどのような症状が見られるのかご紹介します。

不注意優勢型ADHDの主な症状として不注意と衝動性が挙げられます。これらの症状は一見誰にでも起こりうるように思えますが、日常生活に大きな支障をきたすほどの度合いになることをいいます。

不注意とは注意力が弱く、一定時間集中している状態を保つことが苦手なことです。また、注意力が弱いために物忘れの多さも見られます。

・よく物を失くす
・整理整頓ができない
・周囲に気が散って集中できない
・細かいところまで注意が向かない
・いつもボーっとしている

これらの症状は脳の前頭前野の働きが関係しています。前頭前野とは、外から入ってきた情報を整理し、保存し、活用する役割があります。不注意の症状がある人は前頭前野の働きが弱いために、言われたことを記憶しておくことが苦手になってしまうのです。

衝動性がある場合には、自分の感情や欲求をコントロールできないという症状がみられます。感情や発言、行動を我慢することが難しいため、周りの人に突発的だという印象を与え、困らせてしまうことがあるのです。

・思いついたことをすぐ話してしまう
・順番を待つことが苦手
・優先順位が付けることが苦手
・すぐにかっとなってしまう

また、喜怒哀楽が激しく、出来事が自分の思い通りにいかないと癇癪(かんしゃく)を起こしてしまうこともあります。このような感情的な行動から、集団の中で孤立してしまう可能性もあります。

ADHDの症状は脳の働きが上手に機能しないために起こるものであり、わざとやっているわけでも、本人の単なる努力不足と言うわけでもありません。ですが、そのことが周囲に理解されず、叱られたり厳しい訓練を行われたりした結果、本人の自尊心が低下してしまうことがあります。

自尊心が低くなることで、不登校やひきこもり、うつや非行などの二次的な障害が生じることもあるのです。

ここではADHDと診断された場合に考えられる手立てを紹介します。

ADHDは根本的に治療することはできません。しかし、生活環境の改善や工夫、困難を取り除くための教育や周りの働きかけ、効果的な投薬などを行うことで症状を軽減することは可能です。

ADHDの症状がある子どもたちへの関わり方として重要なことは「理解を示すこと」「自尊心の低下を防ぐこと」「社会生活への意欲を持ってもらうこと」です。

次に、具体的な手立てを説明していきます。

SST（Social Skills Training）とは、人間が社会で生きていくために必要な技術を育てるためのトレーニングのことです。学校や療育施設、病院などで取り入れられています。

SSTでは、ゲームやディスカッション、ロールプレイなどを通して手段の中での行動を練習します。自治体で受けられるほか、家庭内で行えることもあるので近くの病院や療育センター等の専門機関に相談してみましょう。

環境改善とは、家や教室などの生活環境を本人にとって刺激が少ないように調整することです。例えば、部屋を勉強するところと遊ぶところに仕切る、机の上におもちゃを置かない、などがあります。また、メモやスマホのスケジュールアプリ、TO DOアプリなどの活用、紛失防止タグなどの利用もおすすめです。

ペアレントトレーニングとは、日々の子育てにおける困りごとを解消し、楽しい子育てを支援するための保護者向けの支援プログラムです。具体的には、子どもに対する上手な褒め方、間違ったことをした時の注意の仕方などを学びます。

各都道府県に設置されている発達障害者支援センターや教育センターなどの行政機関や医療機関で受けることができます。

ADHDの症状を和らげる薬は存在します。現在の日本で認可されているのは主にアトモキセチンとメチルフェニデート、グアンファシン（小児のみに適応）があります。どちらも医師から処方される薬なので、検討する場合は病院で診察を受け医師に処方してもらう必要があります。

これらの薬には副作用もあることが報告されています。副作用や効用については一人ひとり異なるので、その他の不明点について医師と十分なコミュニケーションを取った上で判断できるといいでしょう。

このように、気になる症状がある場合は、セルフチェックに頼らず専門機関に相談してみましょう。子どもの場合は保健センターや子育て支援センター、児童発達支援事業所、大人の場合は発達障害支援センターで対応してもらえます。

5章で紹介した手立てはADHD全般に向けられた治療法です。中でもこの章では、不注意優勢型に特徴的な症状に向けた対処法をご紹介します。

専門家との問診を進めていくと、自分の困りごとがはっきりしてきます。その困りごとに合わせて、5章で挙げた療育や投薬を組み合わせていきましょう。

困りごとを減らす過程で大事なことは「自分の状態を理解すること」「安心できる環境を整えること」「打てる手立てについて十分な情報を持っていること」です。

不注意や衝動性がある人への関わり方の例を以下に挙げます。

・必要なものは親や先生が一緒に確認する
・気になる刺激が少ない環境にする
・飽きないように、こまめに声掛けする、課題を切り替える
・文字や絵など視覚的な指示を使って気をとめやすくする
・メモやスマホのスケジュールアプリ、TO DOアプリなどの活用で予定をリマインドする
・紛失防止タグ等の利用で忘れ物や紛失をしても見つけやすくする

・やるべきことを思い出し気付かせる言葉かけをすることで本人の混乱を軽減する
・ルールを設定したうえで、ある程度自由な行動を許す
・水を飲む、一人になるなど自分なりのクールダウンの方法を見つける

適切な対処をすることで、徐々に困りごとを減らすことができ、本人も周囲も安心した生活を送れるようになるでしょう。

ADDとは注意欠陥障害（Attentin Deficit Disorder with and without Hyperactivity）のことで、過去に用いられていた障害概念です。不注意と衝動性が強いために困りごとが生じます。精神疾患の診断・統計マニュアルであるDSMの改訂に伴い、現在ではADHD（注意欠如障害,多動を伴う/多動を伴わない）と診断名が変わっています。

診断名は包括的なものになりましたが、その症状は人それぞれです。専門家と協力して、自分の症状や困りごとを考え、自分に合った対処法を見つけていきましょう。

医療の世界は変化が速く、以前の診断名が現在では存在しないものになる可能性もあります。そういった状況の中で大切なことは、診断名にこだわりすぎず、自身についてよく理解することかもしれません。特性や困りごとを理解し、専門家に相談し、適切な対処をすれば困りごとを減らすことは可能になるのではないでしょうか。