ADHD（注意欠如多動症）のある子どもは、早い時期に専門医の診断を受け、適切なサポートや治療を受けられるようにすることが大切です。保健センターや子育て支援センターなどの身近な無料相談窓口、かかりつけの小児科や、乳幼児健診で相談することもできます。

ADHD（注意欠如多動症）の特性は、日常のさまざまな場面で「困った」「うまくいかない」という経験につながることがあります。「変な子」「問題児」とレッテルを貼られてしまったり、「もっとがんばりなさい！」と叱責されてばかりでは、子どもはだんだんと自信を失ってしまいます。また、保護者も同様に、子育てに難しさや疲労感を感じて悩んでしまうこともあるでしょう。

ADHD（注意欠如多動症）のある子どもも適切なサポートや治療を受けることができれば、悪循環から抜け出して能力を伸ばしていくことができます。本人や周囲の人がADHD（注意欠如多動症）の特性を理解すれば、困りごとを回避し、対策していくことも十分に可能です。
そのためにも、ADHD（注意欠如多動症）を疑ったら早めに専門機関に相談すると共に、早い時期に専門医の診断を受けましょう。専門家からのアドバイスを受けることで、保護者もわが子にもっと向き合いやすくなり、適切なサポートができるようになるはずです。

ただ、いきなり専門医を探して受診するのはハードルが高い、と感じる人も多いでしょう。そこでおすすめなのが、身近な専門機関の無料相談窓口を利用することです。

相談できる専門機関をチェック！
□保健センター
□子育て支援センター
□児童相談所
□発達障害者支援センター
□児童発達支援センター
□児童発達支援事業所

地域の保健センターや子育て支援センターなどは、これまでも健診などで利用したことがあるという方も多いでしょう。自宅近くの専門機関なら、気軽に訪れることができますね。

また、かかりつけの小児科や、乳幼児健診の際に相談することもできます。

児童相談所、発達障害者支援センター、児童発達支援センター、児童発達支援事業所は、初めて利用するという方も多いでしょう。簡単にそれぞれの施設の特徴を見ていきましょう。

０〜17歳の児童を対象として、保健相談・発達障害などの心身障害相談を行う施設です。必要に応じて発達検査を受けることもできます。また、医師や児童福祉司、保健師、児童心理司、言語聴覚士などの支援や療育を受けたり、アドバイスをもらうこともできます。療育手帳の申請受付、判定、発行を行うのも児童相談所の役割です。

発達障害者支援センターは、発達障害児への支援を行う専門的機関です。ADHDをはじめとした発達障害のある子どもとその家族に対して、日常生活や家庭でのサポートなど、さまざまな相談に応じてくれます。直接相談を行っていない場合も、お住まいの地域の保健、医療、福祉、教育などの関係機関への紹介、福祉制度やその利用方法も教えてくれます。

児童発達支援センター、児童発達支援事業所は、どちらも主に小学校就学前の６歳までの障害のある子どもが通い、支援を受けるための施設です。日常生活の自立支援や機能訓練を行ったり、保育園や幼稚園のように遊びや学びの場を提供したりと、障害児の支援を専門に行っています。発達や子育てに関する相談にも乗ってもらえます。

発達障害についてはもちろん、子育てについても相談できる専門家は、ADHDのある子どもを育てる親にとって頼りになる存在。困ったことや不安なことがあれば、親子で抱え込まずに相談しましょう。