発達検査と知能検査の違いは？一緒に受けるべき？

場合によっては、発達検査と一緒に知能検査を受けることをすすめられる場合もあります。

現在日本でよく使用されている知能検査は新版K式発達検査、ウェクスラー式知能検査、田中ビネー知能検査Ⅴ、KABC-Ⅱなどです。

では、発達検査と知能検査の具体的な違いはなんでしょうか。

発達検査と知能検査、それぞれ分かることに違いがある

たとえば新版Ｋ式発達検査では認知面・社会性・運動面などの幅広い発達領域を評価しますが、知能検査は、認知面に絞って精神年齢、IQ（知能指数）、知能偏差値を測定します。

発達検査と知能検査、それぞれの適用年齢に違いがある

発達検査と知能検査は種類によって、受検可能な年齢に違いがあります。

発達検査の適用年齢は知能検査に比べれば比較的早く、早いもので0歳0ヶ月から設定されています。これに対して知能検査の適用年齢は早いもので2歳から設定されています。これは、乳幼児期は認知や言語の発達が十分でなく、知能のみを測定することが難しいためです。

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発達検査を受けられる場所は？

発達検査の受診を検討する際は、まずはお住まいの地域にある相談窓口に行くといいでしょう。事前に予約が必要な機関もありますので、ホームページで確認するか相談機関に問い合わせてみてください。

【主な相談窓口】
・保健センター
・子育て支援センター
・児童相談所
・発達障害者支援センター　など

自宅の近くに相談機関がない場合には、電話で相談できる場合もあります。

発達検査を受けられる場所

発達検査や知能検査は、公的病院や民間病院で受けることができます。精神科や臨床心理士による検査が受けられる病院を受診するといいでしょう。病院のほかにも「児童発達支援センター」などで受けることもできます。

発達検査の費用

発達検査の費用は、検査の種類や実施機関によって異なります。また報告書を書いてもらう場合に別途料金がかかることもあります。こちらの料金も実施機関によって異なりますので、直接問い合わせてください。

検査は基本的に誰でも受けることができますが、病院で受検する場合、特に発達に関して気になる点がないと医師が判断した場合は自費となります。こちらの料金設定も病院ごとに設定されていますので、受診する病院に問い合わせてみてください。

発達検査の結果を受けて、専門機関で確定診断を受けたい場合は、発達検査を受けた機関に問い合わせるか、もしくは改めて相談機関（保健センター、子育て支援センターなど）に問い合わせてみてください。

発達障害の診断はなくても療育は受けられるの？

発達障害の確定診断がなくても、子どもに対して何らかの療育支援の必要性が認められた場合には、児童福祉法に基づく児童発達支援を受けることができます。

児童発達支援とは障害児通所支援の一つで、小学校就学前までの障害のある子どもに対する支援のことです。日常生活の自立支援や機能訓練の提供や、保育園や幼稚園のように遊びや学びの場の提供といった、障害のある子どもへの支援を行っています。

発達障害の確定診断がなく、療育手帳や身体障害者手帳、精神障害者保健福祉手帳を持っていなくても、医師が自治体に申請し児童発達支援利用の必要が認められれば、受給者証が発行されます。この受給者証を取得することでサービスを受けることができるようになります。

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