発達検査にはさまざまな種類がありますが、この章では主に発達指数を知ることができる3つの検査について紹介します。これらの検査は、任意で受検することも可能ですが、基本的には相談機関や病院ですすめられて受検することが多いです。

適応年齢：生後100日後～成人
検査項目：328項目（「姿勢・運動領域」、「認知・適応領域」「言語・社会領域」の3領域で構成）
それぞれの年齢において、一般的と考えられる行動や反応と、対象となる方の行動や反応が合致するかどうかを評価する検査です。検査は、「姿勢・運動」（P-M）、「認知・適応」（C-A）、「言語・社会」（L-S）の3領域について評価されます。

なお、3歳以上では「認知・適応」面、「言語・社会」面の検査に重点が置かれます。検査結果としては、この3領域の「発達指数」と「発達年齢」が分かります。

適応年齢：0歳0ヶ月～4歳8ヶ月
検査項目：151項目（移動運動、手の運動、基本習慣、対人関係、発語、言語領域）
「運動」「社会性」「理解・言語」の3領域6の質問項目から構成されています。

上記の発達検査は発達指数や発達の全体像を知る検査です。これらの検査結果をふまえたうえで、特定機能の発達を計る検査と組み合わせることもあります。なぜなら発達指数の値が正常だった場合でも、異なる検査によって発達における課題を見つけることができるからです。

適用年齢： 0歳～7歳まで
検査項目：「運動」「探索」「社会」「生活習慣」「言語」の5領域の438の質問項目から構成されています。

適用年齢別に「1～12ヶ月まで」「1～3歳まで」「3～7歳まで」の3種類の質問紙を用いて検査・面接を行います。なお5領域ごとに「発達年齢」が算出されます。

発達指数が子どもの発達の基準を数値化したものであるのに対し、知能指数とは人の知的能力（認知機能）の基準を数値化したものです。

ここではそれぞれがどのように使われているのか、適用年齢に差はあるのか、検査内容の違いについてご紹介します。

発達指数は一人ひとりの子どもの発達状態を知る、知能指数は知的能力の発達に遅れがあるかどうかを知るために使われるものです。適切な学習指導や支援を受ける際のヒントを知るという目的はどちらの検査にも共通していると言えます。

検査によっても異なりますが、発達検査には知的機能以外のものが項目に含まれているため、より広い領域について調べたいときや知的障害（知的発達症）の場合も適応能力を調べるために発達指数が使われることがあります。

知能指数と発達指数のどちらを用いるか、またどの検査を用いるかは、年齢や障害の程度、疾患の種類などによって変わってくるため、専門家の判断によります。また知能検査と発達検査の両方を受ける場合もあります。

検査によって異なりますが、発達指数は0歳から成人まで計ることができます。就学前の乳幼児が発達検査を受けることが多いですが、成人でも発達や障害の程度を知るために発達検査を受けることがあります。
一方、知能指数も検査ごとに適用年齢は決まっていますが、2歳から成人まで計ることができます。

子どもに発達障害がある場合、乳幼児期からその兆候が表出することも少なくありません。しかし発達初期の乳幼児の発達状態を、通常の知能検査のみでとらえることは困難だとされています。乳幼児は心理的、身体・運動的、社会的側面の発達が十分でないため、知能のみを検査によって測定することは難しいからです。

発達指数は発達検査によって知ることができ、知能指数は知能検査によって知ることができます。発達検査は玩具など乳幼児にとってなじみのある材料を用いた検査です。それに対して知能検査は種類によっても異なりますが、言葉での応答や筆記用具を用いて回答する問題が多くあります。

※具体的な検査の内容や図版・教具などは事前に知っていると正しい結果が得られないため一般的に公開することは禁じられています。

知能指数も発達指数もその数値だけで、障害や疾患の確定診断をすることはありません。発達検査や知能検査を受けるかどうか、また診断を受けるかどうかは決して強制ではなく、本人や保護者の希望・判断によります。乳幼児健診などにおいて、発達の遅れの可能性を指摘された場合も一度の検査だけでなく、定期的な発達検査の結果によって疾患や障害を見分けたり、慎重に診断していきます。

障害や疾患によっては、年齢が上がらないと見分けられない場合もあるため、長期的にお子さんの成長を把握していくことが大切です。

小さいお子さんの場合は、乳幼児健診の際に相談してみましょう。乳幼児健診では、お子さんの身長・体重測定や診察のほかに、日頃の疑問点や悩みごとについて質問できます。特に保健センターで受ける場合は、医師、保健師、心理士などの専門のスタッフに相談することができます。

また乳幼児健診では、発達の遅れの可能性を見極める精密検査が必要かどうかを判断するスクリーニングが行われます。スクリーニングにおいて気になる兆候が見られた場合は、保健機関での相談、発達検査の受検、医療機関での2次スクリーニングなどをすすめられることがあります。

そのほかで発達検査の受診を検討する際は、まずはお住まいの地域にある身近な相談窓口に行くと良いでしょう。子どもか大人かによって、行くべき相談機関が違うので、以下を参考にしてみてください。

【子どもの場合】
・保健センター
・子育て支援センター
・児童相談所
・発達障害者支援センター　など

【大人の場合】
・発達障害者支援センター
・障害者就業・生活支援センター
・相談支援事業所　など

自宅の近くに相談機関がない場合には、電話での相談をすることができる場合もあります。

発達検査は、公的病院や民間病院で受けることができます。医師や公認心理師・臨床心理士による検査が受けられる病院を受診すると良いでしょう。「児童発達支援センター」などで受けることもできます。
発達検査の受け方、費用は、検査内容や病院によって異なります。検査は基本的に誰でも受けることができますが、特に発達に関して気になる点がないと医師が判断した場合は自費となります。検査を受ける際は、まず病院に問い合わせてみましょう。

さらに発達検査の結果を受けて、専門機関で確定診断を受けたい場合は発達検査を受けた機関に問い合わせるか、もしくは改めて相談機関（保健センター、子育て支援センターなど）に問い合わせてみてください。