発達障害のある子どもへの療育の内容と効果、療育を受けられる施設を解説【専門家監修】
ライター：医師・専門家監修｜発達障害・支援のキホン
療育とは障害のある子どもの発達を促し、自立して生活できるように援助することをいいます。このコラムでは特に発達障害の療育について、実際に療育はどのように行われるのか、受けられる場所や方法、療育のくわしい内容についてご紹介します。また、「療育に効果があるのか？」「早期療育という言葉をよく聞くけど、早く始めたほうがいいのか？」などの気になる疑問にお答えします。
監修: 井上雅彦
鳥取大学 大学院 医学系研究科 臨床心理学講座 教授
LITALICO研究所 スペシャルアドバイザー
ABA（応用行動分析学）をベースにエビデンスに基づく臨床心理学を目指し活動。対象は主に自閉スペクトラム症や発達障害のある人たちとその家族で、支援のためのさまざまなプログラムを開発している。
LITALICO研究所 スペシャルアドバイザー
療育とは
療育とは障害（またはその可能性）のある子どもに対し、それぞれの困りごとをふまえ、その子に合ったアプローチで発達を促し、日常生活や園・学校などの社会生活で過ごしやすくできるようにサポートする取り組みです。「発達支援」とも呼ばれています。
療育という言葉はもともと、東京大学名誉教授の高木憲次氏（1888-1963）が提唱した概念です。肢体不自由児の社会的な自立を目標に、医療と教育を並行してすすめることを指しました。
高木氏の後には高松鶴吉氏（1930-）が療育の対象をすべての障害のある子どもに広げて、育児支援の重要性を強調しました。
厚生労働省では「児童発達支援」という言葉として以下のように定義しています。
療育という言葉はもともと、東京大学名誉教授の高木憲次氏（1888-1963）が提唱した概念です。肢体不自由児の社会的な自立を目標に、医療と教育を並行してすすめることを指しました。
高木氏の後には高松鶴吉氏（1930-）が療育の対象をすべての障害のある子どもに広げて、育児支援の重要性を強調しました。
厚生労働省では「児童発達支援」という言葉として以下のように定義しています。
児童発達支援は、障害のある子どもに対し、身体的・精神的機能の適正な発達を促し、日常生活及び社会生活を円滑に営めるようにするために行 う、それぞれの障害の特性に応じた福祉的、心理的、教育的及び医療的な援助である。
（児童発達支援ガイドライン｜厚生労働省より引用）
療育という言葉や概念は時代の変遷とともに意味合いを変えており、現在定まった明確な定義は示されていません。また必ずしも医療行為を含むものではない場合もあります。
定義や実践内容の移り変わりはあるものの、概ねの理解としては、療育とは障害のある子どもの発達を促し、自立して生活できるように援助する取り組みを指すと考えるとわかりやすいでしょう。
定義や実践内容の移り変わりはあるものの、概ねの理解としては、療育とは障害のある子どもの発達を促し、自立して生活できるように援助する取り組みを指すと考えるとわかりやすいでしょう。
療育の対象となる児童は？
療育は基本的に18歳以下の児童を対象としています。身体障害、知的障害（知的発達症）、精神障害（発達障害を含む）の3障害のいずれかに該当する障害のある児童が療育の対象となります。
身体障害のある子は機能訓練を受けたり、知的障害（知的発達症）のある子の場合は認知機能を中心にしたアプローチをしたり、年齢や障害の種類によって受けられる療育の内容は様々ですが、大きく分けると公費で受けられる発達支援などの公的な療育、主治医の判断で治療の一環として行われる医療機関での療育、また私費で受ける療育があります。
発達障害のある子どもの場合、公的な療育を受けるために療育手帳や精神障害者福祉手帳は必須の条件ではありません。障害者手帳を取得していない、もしくは取得のための認定基準を満たしていない場合でも、療育を受けることができる場合があります。
発達障害のある子どもの場合、公的な療育を受けるために療育手帳や精神障害者福祉手帳は必須の条件ではありません。障害者手帳を取得していない、もしくは取得のための認定基準を満たしていない場合でも、療育を受けることができる場合があります。
児童発達支援を利用して療育的な支援を受けたい場合、自治体から発行される「受給者証」の申請が必要になります。自治体によっては受給者証の申請のために診断が必要な場合もあります。
受給者証の交付を受けると、国と自治体から施設利用料の9割の給付を受け、自己負担1割で児童発達支援を受けることができます。
また、児童が属する世帯の市町村民税額により、負担上限月額が定められています。利用月の1割負担額と負担上限月額を比較し、安い方の金額が利用者負担となるため、場合によっては1割以下の金額になります。負担上限月額は、通所受給者証に記載されています。
受給者証の交付を受けると、国と自治体から施設利用料の9割の給付を受け、自己負担1割で児童発達支援を受けることができます。
また、児童が属する世帯の市町村民税額により、負担上限月額が定められています。利用月の1割負担額と負担上限月額を比較し、安い方の金額が利用者負担となるため、場合によっては1割以下の金額になります。負担上限月額は、通所受給者証に記載されています。
発達障害のある子の療育ってどこで受けられるの？
療育という言葉の定義は明確ではなく、幅広い意味で使われています。ここでは、公的に受けられる療育的支援についてご紹介します。
障害児への支援として療育が受けられる施設について、以前は障害ごとに細かな分類がありましたが、現在は複数の障害がある場合にも対応できるように制度自体は一元化されています。しかしその内容は、身体障害のある子の場合は機能訓練をうけたり、知的障害（知的発達症）のある子の場合は認知面のトレーニングを中心にしたり、障害や一人ひとりの状況に応じてさまざまです。
療育を受けられる施設を児童福祉法にしたがって分類すると、通って療育を受ける「通所支援」型と、自宅で生活するのが難しい子どものための「入所支援」型の２つに分けられます。そこからさらに、福祉サービスとして行われる「福祉」型と医師による治療を併せて行う「医療」型に分かれます。
障害児への支援として療育が受けられる施設について、以前は障害ごとに細かな分類がありましたが、現在は複数の障害がある場合にも対応できるように制度自体は一元化されています。しかしその内容は、身体障害のある子の場合は機能訓練をうけたり、知的障害（知的発達症）のある子の場合は認知面のトレーニングを中心にしたり、障害や一人ひとりの状況に応じてさまざまです。
療育を受けられる施設を児童福祉法にしたがって分類すると、通って療育を受ける「通所支援」型と、自宅で生活するのが難しい子どものための「入所支援」型の２つに分けられます。そこからさらに、福祉サービスとして行われる「福祉」型と医師による治療を併せて行う「医療」型に分かれます。
療育を受けられる施設の分類
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施設によって対象としているお子さんの年齢や条件が違ったり、提供しているサービスが違います。毎日通所できる施設、幼稚園や保育所に通いながら通所できる施設など様々なものがあります。詳しくはこちらの記事に説明がありますのでご覧ください。
療育センターとは？対象者や費用、児童発達支援などの支援内容や利用の流れ【専門家監修】
こちらからお近くの施設も検索できます。
発達障害の子どもの療育ってどんなことをするの？
障害のあるお子さんが社会的に自立できるように、身辺自立や苦手なことを伸ばすことを意識した働きかけをしたり、コミュニケーションなどの社会的スキルを得られるように助けます。
子どもに必要な支援は一人ひとり違うので、一概に内容を説明することはできません。施設によって行っている指導やプログラムも様々ですが、発達障害のあるお子さんの場合、大きく分けて個別療育と集団療育の2つがあります。
子どもに必要な支援は一人ひとり違うので、一概に内容を説明することはできません。施設によって行っている指導やプログラムも様々ですが、発達障害のあるお子さんの場合、大きく分けて個別療育と集団療育の2つがあります。
個別療育
子どもと1対1で行います。集団に入っての療育が苦手な場合や、1対1での指導が適している場合、選ばれる場合があります。
その子の障害特性に合わせて、例えば自閉症スペクトラムの場合であれば応用行動分析学（ABA)やTEACCH、絵カードを使ったPECSなどを活用した様々なプログラム、作業療法や言語療法などを行います。
その子の障害特性に合わせて、例えば自閉症スペクトラムの場合であれば応用行動分析学（ABA)やTEACCH、絵カードを使ったPECSなどを活用した様々なプログラム、作業療法や言語療法などを行います。
集団療育
子どもが5~6人で集まり、集団でゲームや制作遊びなどを行う療育方法です。他者と関わりながらコミュニケーションやソーシャルスキルを学んでいきます。音楽療法や感覚運動などを行う場合もあります。
これらの療育には臨床心理士や、言語聴覚士、作業療法士や保育士といった専門家が関わることも多くあります。また、親子で一緒に参加するタイプの療育もあります。
これらの療育には臨床心理士や、言語聴覚士、作業療法士や保育士といった専門家が関わることも多くあります。また、親子で一緒に参加するタイプの療育もあります。
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療育にはどんな効果があるの？
療育の効果は、その子どもに生じている困難・障害や、療育の目的・プログラム内容、時間や頻度、指導者の専門性などに応じて異なります。
たとえば、プログラムの内容によりますが、その効果として食事、排せつ、身支度などが一人でできるようになったり、認知、言語、運動などの発達が促されて、受け答えや挨拶、表情や感情の理解をして他者とコミュニケーションが取れるようなったりと、さまざまな効果が期待できます。
実際の療育現場では、子ども一人ひとりの特性や発達段階に合わせて、個別に目標とプログラムが設定されます。
ですが、療育を始めてすぐに目に見えて効果が出ることは極めてまれです。特に、発達障害のある子どもの発達は、ゆっくりと進んでいくことが多いです。目立っている苦手な部分がすぐには改善されない場合もあります。
指導者や専門家と話し合い、適切な働きかけを続けることで子どもは着実に成長していきます。苦手な部分はそのままでも、得意なことでそれをカバーできるようになっていくこともあります。
また、療育を通して保護者が子どもとのかかわり方を学ぶことで、より豊かなコミュニケーションが可能となる場合もあります。
療育の体験談もありますので、こちらも参考にしてみてください。
たとえば、プログラムの内容によりますが、その効果として食事、排せつ、身支度などが一人でできるようになったり、認知、言語、運動などの発達が促されて、受け答えや挨拶、表情や感情の理解をして他者とコミュニケーションが取れるようなったりと、さまざまな効果が期待できます。
実際の療育現場では、子ども一人ひとりの特性や発達段階に合わせて、個別に目標とプログラムが設定されます。
ですが、療育を始めてすぐに目に見えて効果が出ることは極めてまれです。特に、発達障害のある子どもの発達は、ゆっくりと進んでいくことが多いです。目立っている苦手な部分がすぐには改善されない場合もあります。
指導者や専門家と話し合い、適切な働きかけを続けることで子どもは着実に成長していきます。苦手な部分はそのままでも、得意なことでそれをカバーできるようになっていくこともあります。
また、療育を通して保護者が子どもとのかかわり方を学ぶことで、より豊かなコミュニケーションが可能となる場合もあります。
療育の体験談もありますので、こちらも参考にしてみてください。
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早期療育はどうして大切なの？
発達障害のある子が周囲や本人に特性の理解のないまま成長していくと、叱られたり非難を受ける機会が増え、傷つき自信をなくしていくことが多くなりがちです。そこから、自尊心が育たない、抑うつ、激しい反抗などの問題が生じることもあります。
障害そのものによってではなく、ストレスなどから起こる問題を、一般的に二次障害と呼びます。このような二次障害を防ぐためには、早期から周囲が特性を理解し、対応することが必要となってきます。
また、幼いうちから療育に取り組み始めることができると、発達の促進だけでなく周囲の理解も得られ、子育ての方針や特性に合わせた関わり方や環境をつくることにも役立ちます。
参考：『発達障害の子どもとつき合う本―どう関わればいいかわからずに困っているおかあさんや先生方へ』(浅羽珠子／主婦の友社)
障害そのものによってではなく、ストレスなどから起こる問題を、一般的に二次障害と呼びます。このような二次障害を防ぐためには、早期から周囲が特性を理解し、対応することが必要となってきます。
また、幼いうちから療育に取り組み始めることができると、発達の促進だけでなく周囲の理解も得られ、子育ての方針や特性に合わせた関わり方や環境をつくることにも役立ちます。
参考：『発達障害の子どもとつき合う本―どう関わればいいかわからずに困っているおかあさんや先生方へ』(浅羽珠子／主婦の友社)
子どもが小さいうちから特性を把握し、心を安定させながら育てる環境を作ることによって、その子が持っている能力をさらに伸ばしていける可能性が広がります。発達障害への早期支援については発達障害者支援法の中にも述べられています。
市町村は、発達障害児が早期の発達支援を受けることができるよう、発達障害児の保護者に対し、その相談に応じ、センター等を紹介し、又は助言を行い、その他適切な措置を講じるものとする。
（発達障害支援法 第六条より引用）
発達相談から、公的な療育を受けるまでの流れ
保護者から見て言葉や発達の遅れが気になったり、健診で「発達の遅れがみられる」と指摘された場合は、行政などの相談機関に行ってみましょう。
相談
子育て・発達支援室や療育センター、児童相談所などで相談をすることができます。ここで、その地域の検査機関を紹介してもらえます。
発達検査
年齢に応じてさまざまな検査方法があり、複数を組み合わせることでより的確な結果が得られます。施設によっては順番待ちが長く、すぐに検査がしてもらえない場合もあります。まずは発達支援センターなど地域の相談機関で情報を集めてみましょう。
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療育施設選び
行政が運営しているものから社会福祉法人が運営しているもの、NPOや民間のものなど、多様な施設があります。対象にしている年齢や受けられるサービスなどもさまざまです。また、毎日幼稚園のように通園するタイプや、習い事のように週に何回か通うタイプ、親子一緒に受けるタイプなどもありますので、生活スタイルに合った施設を選べるとよいでしょう。
役所の福祉窓口で療育施設の紹介をうけることもできます。施設によっては見学や体験もできます。
また、発達ナビの「地域情報」のコーナーからは全国の児童発達支援や放課後等デイサービスの事業者を検索できます。
役所の福祉窓口で療育施設の紹介をうけることもできます。施設によっては見学や体験もできます。
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発達が気になる子・障害のある子が支援を受けられる場所って？放課後等デイ・児童発達支援の利用方法を解説！
受給者証申請・交付
利用する施設によって交付される受給者証の種類が違います。通所型施設の場合は「通所受給者証」を市区町村の窓口から申請します。入所型施設の場合は「入所受給者証」を児童相談所などから申請します。地域によっては診断書が必要だったり、必要な書類は行政によって異なる場合があるので、事前に確認をしておきましょう。
支給の有無やサービス内容の決定のための調査や審査が済むと、受給者証の交付を受けることができます。
支給の有無やサービス内容の決定のための調査や審査が済むと、受給者証の交付を受けることができます。
受給者証とは？子どもが支援を受けるまでの流れ、体験談【専門家監修】
施設利用開始
受給者証の交付を受けたら、受給者証の内容に合わせて障害児支援利用計画を作成します。受給者証、障害時支援利用計画など必要な書類がそろったら、施設との契約、利用のスタートができます。
まとめ
「療育」というと、少し敷居が高く感じるかもしれませんが、実際は療育手帳などがなくても受けられる場合もあり、発達が遅れていたり生活に困りを感じている子どもをサポートするためのものです。
子どもの成長を手助けし、自分でできることを増やせるよう、療育を活用していきましょう。
子どもの成長を手助けし、自分でできることを増やせるよう、療育を活用していきましょう。
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